安全対策マニュアルに記載すべき項目

実用的な安全対策マニュアルは「既製品」ではない

前回実用的な安全対策マニュアルの要素をお伝えしました。今回のコラムでは具体的に各企業や組織で安全対策マニュアルを作成される際、含めるとよい項目をご説明したいと思います。

 

「そうそう、能書きはいいので、何を書けばいいのか教えて」

「よくあるマニュアルなのだからテンプレートがあるはずでしょ」

「個別の連絡先や責任者名などここを書き換えればOKというデータが欲しい」

 

といったご希望をお持ちの方もおられるので、このコラムは期待が大きいかもしれません。ただし、形式的に安全対策マニュアルを作りたいというのであればともかく、実用的な安全対策マニュアルを作成されるのであれば、一部だけを書き換えればOKです、というわけにはいきません。

 

繰り返しになるのですが、作ったはよいけれど、読まれない、使われない(使えない)安全対策マニュアルは意味がありません。各企業もしくは組織が海外で行う活動実態を踏まえ、現地で活躍される方が使いやすいマニュアルを作ることが理想です。そのためには、「既製服」を買って名前だけ付け足すようなやり方ではなく、現場の実態を反映した「オーダーメイド」のマニュアルが必要となるのです。

 

【次ページでは・・・なぜ実用的な安全対策マニュアルは「オーダーメイド」なのか。実例と共にご説明します】