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被害軽減措置(Mitigation)は完全無欠ではない

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爆発や銃撃から身を守るための措置=被害軽減措置(Mitigation)

 

以前のコラムで安全対策は二種類に分類できます、とお伝えしました。

一つは危険な事案に遭遇する確率を下げるための「予防措置(Prevention)」。

もう一つは被害に遭ってしまった場合でもその被害度合い(影響度)を下げるための「被害軽減措置(Mitigation)」。

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被害に遭う確率を下げるPreventionと巻き込まれた際の被害を軽減するMitigationの効果

 

一般的に海外での安全対策、というとどちらかというと防護壁を高く、厚くしたり、防弾チョッキやヘルメットをかぶったり、という物理的な強度を上げて被害度合いを下げる被害軽減措置のほうに力点が置かれていたように思います。もちろん、壁の強度や防弾製品は、爆発や銃撃にも一定程度耐えられるよう設計されていますので、その分効果はあります。

また、各種安全対策を指揮する側からしても、被害軽減措置は具体的に防御度合いが目に見えるため、

「安全対策にお金をかけています!」

と言いやすい対策でもあり、最初に手を付けられやすいとも言えます。

 

ただし、そういった製品があれば、どんな攻撃がやってきても大丈夫か?と言われると実はそうではありません。これからご説明するように、「被害軽減措置を実施したから、大丈夫」という考え方で油断してしまってはリスクが上がることすらあり得るのです。

 

【次ページでは・・・防弾車に乗っていれば銃撃されても安全でしょうか?】