KDDI社の通信障害は日本各地に大きな影響を及ぼしました。日本でも携帯電話の通信障害が起こりうることを実感した方も多いでしょう。通信手段の維持が必須の海外では安全配慮義務上、通信障害に備えるのは当然です
海外で通信手段を絶やさないための工夫について具体的な対策を含めご説明しています
カテゴリー: 企業・団体向け
環境によって服装を適切に調整するように、渡航先の国・地域やその時の状況に応じて必要な安全対策を調整する必要があります
間違ってもTシャツ、短パンでスキー場や南極に行かないように、相対的に安全な日本を離れる時には適切な安全対策を講じましょう
海外での安全対策というとテロや襲撃対策がイメージされがち。ただ、火災や地震への備えは日本が世界最先端です。つまり同じ火災や地震が発生しても海外では被害が大きくなる可能性があるのです。コストをかけずに海外拠点の安全度を高める工夫をお伝えします
国際的なシンクタンクが例年発表しているグローバルテロリズムインデックスの2022年版が公表されました。内容をざっとご説明し、当サイトの現時点での解釈、および来年以降日本人が特に治安に注意すべきと考える国をご紹介しています。
世の中が不安定になればなるほど、BCPの重要性は増してきます。海外で事業展開する方は自然災害や工場事故、サイバー攻撃以外に海外の安全/健康対策もBCPに組み込む必要があります。安全だけを確保するのではなく、海外で事業を継続するためのツールとして安全/健康管理を組み込むことの重要性を解説します
緊急事態発生直後の第一報。連絡を受ける側も「やってはいけない」ことがあります
ついついやってしまいがちなあの行動が実は被害を拡大する要因にもなりかねません。
その行動とは・・・
海外に事業展開する上で、進出先の治安情勢や政治の安定性等を知ることは必要不可欠です。安全対策に関する情報収集は特殊なコネや多額の費用がないとできない、と思いがちですが、無料で読めるレポートも複数存在します
専門家も読んでいる信頼度の高いレポートとその特徴を端的に解説します
手っ取り早く安全対策マニュアルを作成することは可能です。ただし、実用的なマニュアルにするためには現地で活動する方の意見や感覚も取り入れ「オーダーメイド」する必要があります。実用的マニュアルを「オーダーメイド」していただくための参考として必要な記載項目をまとめました
安全対策の整備というとまずは「マニュアル」を作ろうというお話をよく聞きます。ただ、マニュアル作成が目的になってしまうケースや作られたマニュアルが作成者以外いは読みづらい、という事例も散見されます。具体的なマニュアルの中身を検討する前に、実用的なマニュアルの要件をまずは考えてみましょう
労働災害によって従業員が死傷した場合、企業側の負担は一億円を超えることもあり得ます。パワハラ対策法が全企業に適用になれば、どの企業も対策を進めざるを得ません
海外での労働環境整備も先手を打って対応することが、費用対効果としても非常に有効であることをご説明します